子どもの学費っていくらかかるの？幼稚園から大学卒業まで試算！

子どもの成長はとてもうれしいものですよね！

成長を見守るうれしさがある反面、子育ていろいろな不安も出てくると思います。
そのその中でも学費や教育費、養育費などお金の心配があると思います。

今回はあくまで、今の段階で必要となるお金となります。
これまで大学の学費は右肩上がりに高くなっていますし、将来、今と比べてどれくらいのインフレ率になっているかもわかりません。
また、幼児教育・保育の無償か私立高校の授業料の支援制度など、新しい制度も始まる可能性があるため、必要な費用は変わってくると思います。インフレ等で物価等がわからないですしね。

あくまで現時点でのシミュレーションと考えていただければ幸いです。

もっと詳しい計算はほかの方がすでにまとめられていると思うので、見る中で気になる点を詳しく調べるきっかけになればと思っています。

幼稚園から高校までの教育費の合計
大学の教育費の合計
幼稚園から大学まででいくらかかる？
教育費・養育費の準備は早い段階で！

幼稚園から高校までの教育費の合計

	国公立	私立
幼稚園（3年間）	670,941円	1,583,748円
小学校（6年間）	1,927,686円	9,592,146円
中学校（3年間）	1,465,191円	4,219,299円
高校（3年間）	1,372,140円	2,909,733円

参考：文部科学省「平成30年度子供の学習費調査」

幼稚園から高校までの内訳は「学校教育費」「給食費」「学校外活動費」となっています。
授業料や教科書代、塾等の習い事、学習に関する物品などの教育や学習に関するものが合計として計算されています。
しかし、食費や衣服費、医療費など生活にかかる費用は含まれていないようですので、その点は注意が必要ですね。
詳細は文部科学省「平成30年度子供の学習費調査」をご確認ください。

大学の教育費の合計

	国立	私立文系	私立理系	私立医歯系※
大学（4年間）	2,425,200円	4,314,165円	5,908,857円	33,111,703円

※私立医歯系は6年間で計算
参考：文部科学省「国立大学等の授業料その他の費用に関する省令」
文部科学省「私立大学等の平成30年度入学者に係る学生納付金等調査結果について」

それぞれの合計は「入学金」、「授業料」、「施設設備費」、「実験実習費」、「その他」の金額となっています。
詳細は、文部科学省「国立大学等の授業料その他の費用に関する省令」、文部科学省「私立大学等の平成30年度入学者に係る学生納付金等調査結果について」をご確認いただくか、「大学　学費　違い」等で検索していただくと、詳細な金額がわかりますので、ご確認いただければと思います。

幼稚園から大学まででいくらかかる？

上の表をもとに、いくつかの進路パターンを設定し、試算してみました。
今回は数字をシンプルにするために、千円単位で切り上げでの計算してみようと思います。

	合計	幼稚園	小学校	中学校	高校	大学
すべて国公立	786.4万円	67.1万円	192.8万円	146.6万円	137.3万円	242.6万円
大学のみ私立（文系）	975.3万円	67.1万円	192.8万円	146.6万円	137.3万円	431.5万円
大学のみ私立（理系）	1134.7万円	67.1万円	192.8万円	146.6万円	137.3万円	590.9万円
高校から私立（文系）	1129.0万円	67.1万円	192.8万円	146.6万円	291.0万円	431.5万円
小学校から私立（理系）	2330.3万円	67.1万円	959.3万円	422.0万円	291.0万円	590.9万円
すべて私立（理系）	2421.6万円	158.4万円	959.3万円	422.0万円	291.0万円	590.9万円
すべて私立（医歯系）	5141.9万円	158.4万円	959.3万円	422.0万円	291.0万円	3311.2万円

表からもわかるとおり、どの進路に進んでいくかで費用が大きく変わってきます。

仮に大学まで通う場合の最安と最高は以下の通りです。

すべて国公立の場合：約787万円
すべて私立（理系）の場合：約2422万円
※医歯系はあまりないケースだと思うので、対象から外しました。

1番低いケースでも787万円、1番高いケースだと2422万円（医歯系だともっと必要になります…）と多額の費用が必要になります。

貯める期間が大体20年間あるとして、必要な金額を単純に20年で割ると、1年あたり39.35万円～121.1万円必要になってきます。
また上記の費用以外にも、入学試験費や、1人暮らしをする場合は家賃や生活費がかかってくるので、追加で費用が必要になってきます。

教育費・養育費の準備は早い段階で！

将来、子どもがどんなことに興味をもってどんな進路に進むのかはいまからは分かりません。
なので、ある程度の進路に対応するためにも、計画的にまとまった資金をためておく必要があります。

また多くのケースで教育資金の半分は大学で必要になってきますので、18歳になるまでに大学でかかる費用はためられるように計画的にためていきたいですね。
NISA制度を活用した投資信託や民間の学資保険などを活用して資金を準備したり、奨学金制度の活用の検討など、いまから考えられる範囲で準備していきましょう！